これまで本ブログでは、自然や地方での暮らしを求める意識について何度か扱ってきました。
「自然に触れることが能力を付けるのにも、人材育成にも良さそうなのは分かるけど、実際何が良いの？」
そんな追求ポイントから、今回のシリーズでは、子どもから大人まで全世代を対象に「自然を通した成長」について深めていきます！
①企業（経営者）の意識、②若者の意識、③子どもたちの意識から、結局その本質はどこにあるのか？を明らかにしていきたいと思います。
■自然の中での実践的な学びを求める意識
文科省の学習指導要領改訂のポイントでも書かれているように体験学習を重視する動きが出てきています。
＞生命の有限性や自然の大切さ、挑戦や他者との協働の重要性を実感するための体験活動の充 実（小中：総則）、自然の中での集団宿泊体験活動や職場体験の重視（小中：特別活動等）＜（https://www.mext.go.jp/content/1421692_1.pdfより引用）
過去、このブログでも農村学校について扱いました。
『農村学校をつくろう！』シリーズ-まとめ～農を核とした、人⇒集団⇒地域⇒社会の再生
類設計室の教育事業部では、2022年4月に「アドベンチャーフィールド」として、26haの手つかずの山林をオープン。様々な体験プログラムを毎週日曜日に行っています。
日々、その中で子どもたちと関わるメンバーからは、「火おこしやものづくりなど、もっと極めたいと夢中になって没頭する子が多い」「外で太陽浴びることでの開放感がある」との実感も！
“手に職”や“自然の中にある学び場”に魅力を感じる意識はどこからきているのでしょうか？
画像はこちらからお借りしました。
日本中から生徒が集まる「島根隠岐島前高校」や、来春開校予定の「徳島・神山まるごと高専」。
さらには、和歌山の「きのくに子どもの村学園」、「インターナショナルスクールオブ長野」、山形の「ハロウインターナショナルスクール安比ジャパン」、「広島叡智学園」、など、全国各地に広がる“野外活動”や“全寮制”に注力した学校にも、何かそのあたりの意識に通じる部分があるように感じます。
■企業の地方移転、Uターン・Iターンの促進
IT系の企業を中心に地方へのサテライトオフィス開設や本社移転が増えていますが、それを加速するきっかけになったのがコロナ禍。
2020年～2021年にかけて、新型コロナウイルスの感染拡大で、本社機能や主要拠点が首都圏に集中することの脆弱性が改めて認知され、主要拠点を都市部から地方に移転・分散する動きが急速に進行しています。2021年、首都圏から地方へ本社を移した企業の数は昨年351社となり過去最多、首都圏として11年ぶりの転出超過となったそうです。
地方に移転した企業の経営者はどこに勝算を見出したのか。社員の人材育成という観点においても、何か期待があったのかもしれません。
画像はこちらからお借りしました。
さらに、おためし移住や田舎体験という形で各個人単位でのUターン・Iターンもよく耳にするようになりましたね。
これらを踏まえて、本シリーズは以下の流れで進めていく予定です。
自分たちも自然や農業に触れて実践したり、様々な人にインタビューしながら進めていきたいと考えていますので、楽しみにしていてください♪
〇都心から地方に向かう意識潮流はどこから生まれた？きっかけは？
〇子どもたちの自然に触れたい欠乏が高まっている。そもそも、土や自然に触れると何が良いの？
〇本社を地方に移転する企業も増えているが（コロナ以降特に）、実際どれくらい？経営者はどこに勝算を見出した？
〇地方移転した企業で働く人たちの意識は？移住する人・二拠点生活する人の想いは？
〇まとめ～子ども、大人、企業など様々な視点からみた「自然を通した成長」～
＜参考＞
昨年、首都圏から地方へ本社を移した企業は過去最多となる351社に
https://dime.jp/genre/1323111/
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